ビットコインのような非中央集権型のネットワークでは、
世界各地のそれぞれのシステムで管理することができますが、
いわゆる「裏切り者」を放置するわけにはいきません。
裏切り者とは一言いうと、
「データを改ざんしようとする者」になります。
取引の金額や受け取る者の変更など、
不正が入る余地があってはその信頼は地に落ちます。
ですがブロックチェーンの技術によって、
その「ビザンチン将軍問題が解決した」といわれるようになりました。
具体的にははたしてその問題とはどういったものでしょうか？
今回はそれについて説明したいと思います。
ビザンチン帝国の9人の将軍
その昔、ビザンチン帝国という国があり、
その国には9人の将軍が存在していました。
ある時ビザンチン帝国は、
敵国を打ち落とすためその敵国を包囲しました。
敵国を打ち落とすためには、
９部隊全ての一斉攻撃が必要です。
１部隊が欠けても攻め落とすことができません。
この時9人の将軍それぞれの意見が問われました。
「攻撃」か「撤退」か？
決定は多数決で行われますが、
この時「攻撃」が4、「撤退」が4の状態。
最後の1人の意見で攻撃か撤退か決まる段階でした。
しかし、この最後の将軍が「裏切り者」だとしたら？
「攻撃」と意見している4人の将軍には、
「攻撃が決定した」と伝え、
「撤退」と意見している4人の将軍には、
「撤退が決定した」と言います。
その結果ビザンチン帝国はどうなったでしょう？
先ほども言ったように敵国を打ち落とすには、
9部隊全ての一斉攻撃が必要です。
結果、ビザンチン帝国は敗北することになりました。
ブロックチェーンが実現させた合意形成システム
上記の問題をネットワークに置き換えると、
非中央集権型のネットワークでは、
データが改ざんできないような仕組みを作ることが必須でした。
そこでビットコインのようなブロックチェーンでは、
プルーフオブワーク（PoW）といわれる仕組みが生まれました。
簡単に言うと、
参加者が誰であっても、
改ざんすることのできない信頼のおける仕組みが誕生しました。
マイナーといわれる参加者同士が、
ブロックとブロックをつなぎ合わせる計算問題を解きあい、
その答えが正しいかどうかをみんなで承認し合う作業。
この一連の流れによって、
ビザンチン将軍問題が解決したといわれるようになりました。
51％問題の課題
このプルーフオブワーク（PoW）は、
マイニングを行う全体の割合が、
51％以上悪意のあるグループにならない限り、
問題がないという前提のもとで成り立っています。
マイニングは世界各地、個人団体問わず行われていますが、
実際のところ、マイニング市場の大多数は大きな団体グループで形成されています。
事実、その中でもマイニング市場トップ10に入る大きなグループで、
約8割の市場を占めてしまっているのが現状です。
また、この中のたった4団体で51％以上を占める状態になっています。
最悪のことを考えると、
この4団体が結託してデータを改ざんしようとすれば、
理論上は改ざん出来てしまうことになります。
ただ、まあ実際にそんなことが起これば、
ビットコインの信用もガタ落ちになるでしょうから、
そんなことは起こらだろうとされています。
まとめ
ビザンチン将軍問題が解決されたとされながらも、
100％それが起こらないわけではないことが、
これらの説明でご理解いただけたかと思います。
マイニングを行う団体も、
そのコインの信用が揺らいでしまったら元も子もなくなるので、
現状では関係者が改ざんを行う可能性は低いでしょう。
もしマイナー同士で意見が食い違うときは、
ハードフォークという手段が出てくるでしょうから。
それによりより良いコイン、
信念を持ったコインが今後も現れてくるのではと思います。
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